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ブラック企業の診断ポイントを把握し、
入ってはいけない会社の特徴がわかる記事が
Yahooニュースで紹介されていました。

方法1.有価証券報告書

労働組合があるかは有価証券報告書でわかる。
これは金融庁が設けているEDINET のサイトから書類検索を用いて無料で確認できる。
日本型雇用は1950年代の労使紛争を経て形成されたもの。
ITや外食、介護といった新しい産業は労働組合がなかったり、
あっても御用組合だったりすることも少なくない。

方法2.就職ナビだけに採用情報を頼らない

就職ナビの採用情報は広告。
少人数しか採用しない協同組合や
研究機関などの採用情報は流れない。
数名の新卒採用を行いたい企業はハローワークや
大学のキャリアセンター(就職部)に求人情報を流すので、
ここもチェックしてみる。ハローワークは失業者のものだけではないし、
職員からアドバイスも聞ける。

方法3.ネット検索 信頼性の高い記事、データベースを活用

「企業名+ブラック」検索で情報は集まるが、掲示板やブログの信頼性は低い。
新聞や雑誌記事データベースで、「企業名+労災」「企業名+判決」と検索してみる。
ビジネス雑誌でトップの考えや人事担当者向け専門誌「労政時報」でまともな企業の
人材育成事例を学ぶのもブラック企業を見分ける目を養う。

方法4.OB・OG訪問

就職希望先で働いている知人、先輩に話を聞くときは、
職場の雰囲気、働きがいなど抽象的なことだけでなく、労働時間や離職率、
残業代など具体的な労働条件も聞いてみよう。
SNSが発達し、企業の内情を発言したことが拡散してトラブルが起きた例もある。
相手の立場に配慮し、仕入れた情報は外部に漏らさないこと。

業界別!大卒者の3年以内離職率

※出所：厚生労働省「新規学卒者の産業別離職状況」より、
平成22年3月卒業者の3年目離職率。